2023年3月に新色「イエロー」も追加されたiPhone 14への世代交代が進む中、在庫処分的投げ売りが続く「iPhone 13実質1円」案件の契約をする前に確認しておくべきメリット・デメリットを解説します。
2023年3月時点、携帯ショップではかつてどこでも見られた「一括○円」（およびそれを超えるキックバック）が政府により禁止された影響を受けて、新しい販売方式”実質1円スマホ”（月1円/総額1円/総額24円など誤差範囲でさまざまな形態あり）へと移行しました。
今後この販売方式も”不当廉売”として目をつけられる可能性が非常に高い（すでに2023年2月24日付で公取委が独占禁止法のおそれを指摘している）ため、安くiPhoneを手に入れたいユーザーは急いでメリット・デメリットを把握して、改悪前に手に入れておきましょう。
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「実質1円販売」に使われる割引の内容
本ページでも冒頭から「実質」としているように、2023年春時点でのスマホ割引の流行は従来の”一括”割引ではなく、さまざまな割引やキャンペーンを重ね合わせた場合のユーザー負担額で表記するのが通例となっています。
「1円スマホ」に到達するために各社でさまざまなキャンペーンを複雑に適用させる場合が多いものの、一般的には主に以下の3種類の割引により「1円」（及びそれに類する負担）になっているはずです。
① 乗り換え/新規などの契約に伴う割引
② 販売店の独自割引（機種個々に設定）
③ 2年後に端末(スマホ)を回収した際の支払い免除
それぞれを簡単に解説すると、
①「スマホ契約に伴う割引」は、昔から行われてきた、新規ユーザー・乗り換えユーザー限定の優遇（例：5G MNPおトク割/5G Welcome割/web割など）。割引額の設定は割引ガイドラインの上限である「22,000円」であることが多い。
②「独自の値引き」は、販売店個々あるいは系列店で実施される特定の機種に対する値引き設定。割引額・割引を実施するタイミングはさまざま。モデルチェンジ・買い替えシーズンに在庫処分で大きく割引が増える傾向にある
③「2年後に返却で免除」は、大手携帯会社が公式で実施する”残価設定型販売”と呼ばれるもの。機種購入時点で「2年後に返却した時点で、未払い分割残債を免除する」仕組み。（例：スマホトクするプログラム/いつでもカエドキプログラム/新スマホとくするサポート など）
キャンペーンの名前や仕組みが若干異なる場合もありますが、だいたいこの3種類の割引・キャンペーンが使われています。
このほか、ポイント還元が絡むパターンもあります（例：Pixel 7 au公式サイトで実質1円）。
「1円レンタル」のメリット
スマートフォンを「1円販売」で買うメリットは、何と言っても安くスマートフォンを手に入れられることです。
現在の法律では「0円以下」になるような極端な割引・還元が禁止されている一方で、元の価格が10万円を遥かに超えるような超高額機種でも、ショップが「投げ売り・在庫処分をしたい」と考えたタイミングで超高額値引きが使える例があります
昔：5万円のスマホ → 一括0円がOKだった
今：2万円のスマホ → 0円+3万円CBはNG/一括1円が限界
5万円のスマホ → 一括0円はNG/実質1円はOK
10万円のスマホ → 実質1円もOK
20万円のスマホ → 実質1円すら存在
という、ある意味で昔よりも高価なiPhone・スマホを手軽に使えるようになったとも言えます。もともとの販売価格が安いスマホでも「0円」を超えられなくなったため、”割引の上限”が低く設定される場合がある一方で、今のルールなら「合わせ技で1円」に到達出来るなら、元の価格がいくらでも構わないという解釈になっています。
「1円レンタル」のメリット-契約期間
最新のスマホ料金プランは基本的に最低利用期間・解約金が無くなっています。
従来、端末の購入に伴う大幅な割引と引き換えに、携帯契約には「2年縛り」や「解約金」、「割引解除料」などの事実上の”罰金”が用意されていました。しかし、今のプランにはこのような罰金はありません。
もし月々のスマホ料金が高い・サービスに満足できないという場合には、いつでも自由にプラン変更・解約・乗り換えしても構いません（ただし利用するキャンペーンによっては、特典が貰えるタイミングが後日に設定されているタイプは、特典受け取りまでは維持が必要）。
前述の「契約の伴う割引」も、「店舗の独自値引き」も、「2年後の返却時免除」にも、契約期間の縛りはありません（少なくとも公式が実施するものにはありません）。「2年後に返却」というシステムから”2年間は高い料金プランが掛かり続ける”と勘違いしてしまうユーザーもいらっしゃるかもしれませんが、返却プログラムは本来回線契約に依存せず利用・継続が出来ます。
「1円レンタルメリット」-新機種に買い替え続けられる
1台のスマートフォン・iPhoneを使える限り、いつまでも長く使うのも悪くはありませんが、1円レンタルシステムでは基本的に「2年後に返却」することで最大のメリットを享受出来るため、2年おきに新しいスマホに買い替え続ける目安が出来ます。
各社のレンタルシステム（2023年3月時点のもの）では、2年後に端末を返却することが前提です。2年を超えて同じ機種を使い続ける（残債を支払い続ける）ことも出来ますが、2年後には今よりも新しい機種・高性能な機種が（おそらく）”1円スマホ”になっていることが期待出来るため、端末を返却するタイミングで乗り換え・買い替えることが最強の節約術となります。
次の機種も1円レンタルが出来るのなら、わざわざ古くなったスマホを3年目・4年目と使い続ける理由はありません（今後も今と同じ仕組み・セールが続くかどうかはわかりませんけれど）。
1円で買える機種は時期によって変わりますので、最新機種の値下げが進みやすい2～4月頃にレンタルを開始しておくと、2年毎の買い替えスパンで新シ機種が安く手に入れられることが期待できます。つまり、今が申し込み時です。
1円レンタルのデメリット
続いて、「1円販売」のデメリットも解説しておきましょう。
まず、「1円」という価格について、店頭の広告・表示ではいろんなタイプがあります。
「実質負担1円」であったり、「月額1円（×24ヶ月）」（総額○円）であったり、利用するショップ・キャンペーンにより異なりますので、実際に生じる負担をしっかりと把握しておく必要があります。
また、割引・キャンペーン適用には指定料金プランが設定されていることもあります（契約を伴う場合）。回線契約を行う場合には、当然ながらスマホの月額料金負担も生じますので、こちらもよく確認が必要です。
レンタル（実際には”レンタル契約”ではなく、残価設定型割賦契約と呼ばれるもの）で利用する場合、返却時に故障・不良があると負担金・受付不可（残債免除不可）が生じるリスクもあります。
本体の破損、画面割れ、カメラやボタン、タッチ不良などの機能不全があると、残債免除を受けるために負担金（一般的に22,000円）が掛かることがあります。また、メーカー保証外の改造や初期化されていない場合など、返却プログラム特典の利用自体が出来ない場合もあります。
本来の価格が高価な機種では、2年後の残債もかなりの金額が残っている場合があります。この残債免除が受けられないほど端末を壊してしまうと高額負担が待っていますので、”将来返却する”ことを念頭において大切に使う必要があります（もちろん多少の傷くらいなら問題ありません）。
この他、一定の規定を超える回数・台数を購入すると契約ができなくなる・割引適用が出来なくなるブラックリスト/総合判断などがありえます。割引が使えない場合は「1円スマホ」の利用が出来ない可能性が高いため、契約会社を変更する必要が出てくる場合もあります。常識の範囲内での購入・利用を推奨します。
これらのデメリット（というか注意点）を前提にしても、「1円販売」を使わない手はありません。スマホ契約が一番お得になりやすい3月中に購入手続きをしておきましょう。
